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「建売住宅を購入したいけど耐震性は大丈夫？」「購入する前に押さえておくポイントは？」
地震が多い日本において、耐震性能に優れた住宅で快適に過ごしたいと考える方も多いのではないでしょうか。
その気持ちは、建売住宅を購入する時でも変わらないと思います。
そこで今回は、建売住宅の耐震性や強度、購入前に押さえておきたい注意点をまとめて解説します。
建売住宅は耐震基準をクリアしている
建売住宅の中には、驚く程価格が安い住宅もあります。
こうした建売住宅を見ると「耐震性が大丈夫だろうか？」と不安になるかもしれません。
結論からいうと、建売住宅でも耐震基準はクリアしています。
新築建売住宅の安全性や耐震強度を保証する『建築基準法』があり、建売住宅に限らず多くの住宅には、法律が求める強度が保証されています。
よく耳にする耐震基準も建築基準法で定められています。
1981年に「新耐震基準」が設けられるようになり、震度6強～7の地震でも倒壊しない構造が求められるようになったのです。
しかし、建築基準法は建物の安全に関する最低限度の基準を示した法律。
「地震で家が倒壊して被害が発生しないこと」を目標としているので、地震の後でもその住宅に住めるような強度は求めていません。
建売住宅と注文住宅の強度の違い
ここでは、建売住宅と注文住宅との強度について解説していきます。
価格が安い建売住宅でも法律が要求する耐震基準は満たしている
価格が安い建売住宅でも、建築基準法をクリアしないと建築許可が下りないのです。
最近では、「耐震」「制震」に力を入れて独自工法や技術で耐震性能を上げているハウスメーカーも多く登場しています。
地震が多い日本では、住宅を購入時に「地震に強い家かどうか？」も重要なポイントです。
ハウスメーカーもアピールポイントとして、さまざまな工夫を凝らしていて各ハウスメーカーの特徴をしっかり比較する必要があるのです。
ちなみに、建売住宅が安い価格で販売できるのは設計や部材が規格化されているから。
規格化された部材を大量発注してコストを下げているのです。
もちろん、安い部材を使って建築し販売している場合もあります。
『注文住宅＝強い家』とは限らない
『注文住宅＝強い家』ことではありません。
最近では木造住宅の寿命は伸びていますし、『100年住宅』などのキャッチコピーで販売されている家も。
100年耐えられるかは分かりませんが、技術の進歩やメンテナンスのノウハウが整備されたことで建物の耐久性は確実に向上しています。
注文住宅の注意点は、施工するハウスメーカーや工務店で品質にバラツキがあることです。
地震に強い家を作りたい場合は、耐震技術に自信を持つ施工会社を見極める必要性が高いのです。
以上の点からも、建売住宅と注文住宅で耐震強度の差はあまりありません。
強度の強い建売住宅を選ぶためのポイント
ここでは、強度の強い建売住宅を選ぶためのポイントを解説します。
建築工法を確認する
主な建築工法は以下が挙げられます。
・木造軸組工法
・ツーバイフォー(2×4)工法
・プレハブ工法
など。
建売住宅はいずれかの方法が採用されていることが大半です。
木造軸組工法は、木の柱で家を支える伝統的工法で、多くの住宅でこの工法が採用されています。
高い自由度でさまざまなデザインや間取りに対応できるのが特徴です。
ツーバイフォー工法は面で全体を支える工法、プレハブ工法は軽量鉄骨を骨組とした工法です。
両方とも木造軸組工法と比べると地震に強いことがポイント。
ちなみに、木造軸組工法は職人さんなどの力量にも左右される反面、ツーバイフォー工法やプレハブ工法は工場で生産される部材が多いので品質が均質です。
基礎工事法を確認する
基礎工事は、建物の床一面をコンクリートで覆うベタ基礎・柱や壁の下部にコンクリートを打設する布基礎に分けられます。
一般的には、ベタ基礎のほうが防湿や耐震の観点から優秀です。
生活するとベタ基礎も布基礎も同一ですが、災害が来た場合には違いが出ます。
双方の工法を判別するには、床下を覗くことをオススメします。
床下部分がコンクリートで覆われていたらベタ基礎・土が見えていれば布基礎です。
建具の建て付けを確認する
引き戸が勝手に開いたり扉が閉まりにくいのは典型的な欠陥住宅。
新築の住宅でも建て付けが悪い建物は今も存在します。
内覧できるようならば全ての扉を開閉しましょう。中には微調整すれば直る扉もあります。
万が一調整しても直らない場合が、その建物を購入は慎重に考えましょう。
住宅性能評価書を確認する
『住宅性能評価書』の確認もポイントです。
住宅性能評価書の中には住宅性能評価という制度があります。文字通り住宅性能を評価して等級をつけたものです。
その中に「構造の安定性（耐震性）」という項目があり、以下の3ランクに分かれています。
1等級は数百年に一度程度の極めて稀な地震に備えた耐久性
2等級はその地震の1.25倍に耐える耐久性
3等級はその地震の1.5倍に耐える耐久性
※参考：地震などに対する強さ（構造の安定） | 一般社団法人 住宅性能評価・表示協会
住宅性能評価書があれば確認することをオススメします。
広告やセールストークからセールスポイントを把握する
建物強度は、広告やセールストークから把握できる場合もあります。
地震が多い現在は、耐震性に強い関心を持つ人も多いです。これから家を買おうとする人は尚更気になるでしょう。
建売住宅の購入を考えている人達に選ばれるよう、ハウスメーカー側も強度に関するセールスポイントを準備しています。
例としては、「柱を太くする」「柱同士を金具で固定する」などが挙げられます。
チラシや広告、オフィシャルサイトの目に入る部分にこうしたポイントが書いていたら、ハウスメーカーが強くアピールしたいポイントです。
品質が良い・購入に向いていない建売住宅を見極める方法
ここでは、品質が良い建売住宅と購入に向いていない建売住宅の見極め方を解説します。
住宅性能評価書を確認する
住宅性能評価書を確認すれば、購入しようとしている建売住宅の強みや弱みが把握できます。
住宅性能評価書はいわば「住宅の通信簿」。しかし、住宅性能評価書は決してオール5にはなりません。
例をあげれば、窓は大きいほうが開放的で快適性が増します。その一方、断熱性の観点からは窓は小さいほうが優れています。
このように相反する場合もあり、確認には注意が必要です。
アフターサービスの期間・内容を確認する
建売住宅は、『品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)』で、主要な構造部や雨水の侵入を防止する部分は10年間の保証を付けることが義務付けられています。
ハウスメーカーごとで、窓やサッシは3年・設備は5年などとアフターサービスの期間を定めています。
「生活を始めてから発生した不具合をアフターサービスで依頼したら適用外だった」ということも可能性としてあり得ます。
不具合が発生しても慌てないためにも、アフターサービスの期間や内容も漏れなく確認しましょう。
建物内の温度や湿度・などを確認する
できるようならば、昼間と夜間など違う時間帯で複数回内覧しましょう。
温度や湿度の変化が感じられる可能性がありますし、住宅展示場のモデルルームでは内覧時間中はエアコンで温度調整されている場合が多いです。
現地内覧会なら、電気代や設備の関係でエアコンをつけたままではない場合もあります。
周辺の環境もしっかり確認しましょう。昼間は静かでも夜は歓楽街に近くて騒音が気になる場合もあります。
また、通勤時間帯は住宅前の道が抜け道になる場合もあります。時間の許す限り、何回も訪れて確認すると安心です。
工事現場に足を運んで職人さんの様子を確認する
購入を検討している建売住宅が建築中の場合は、職人さんの邪魔にならない程度でしっかり現地見学しましょう。
職人さんの仕事ぶりで品質の良さが把握できますし、雨が降ってきても材料にブルーシートをかけないような現場も稀にあります。
また、床下に水が溜まっている場合もあります。
このように、現場でしか確認できないことは多いのです。
耐震診断(ホームインスペクション)を行なう
耐震診断(ホームインスペクション)も忘れずに行ないましょう。
耐震診断(ホームインスペクション)とは、住宅の専門家が建物の状態を把握する建物の健康診断のことです。
耐震診断を行なえば、建物の状態を確認できるのです。
しかし、耐震診断は基本的に非破壊検査です。そのため、壁を壊したり床をはがすことはありません。
言い換えると、見えない部分は評価できないので注意しましょう。
まとめ
今回は、建売住宅の耐震性や強度、購入前に押さえる注意点を解説しました。
耐震や強度は住宅にとって外せない問題。最近の建売住宅は高い耐震性能を持っている住宅も多いです。
購入前に広さや間取り、周辺環境や設備などもセットで確認できることも建売住宅のメリットです。
今回の記事を踏まえて、揺れに強い建売住宅を探すことをオススメします。
